上場審査をうけるための基礎的な要件を形式要件といいます。

形式要件をクリアできる確度が高い会社だけが上場審査を受けることができます。

形式要件を大学受験で例えると、大学の入試試験を受ける資格を持つ者(例:高校を卒業した者)というようなことになります。

「形式要件」は、市場によって異なります。表1のようになります。

表1 形式要件の比較

プライム スタンダード グロース
株主数 800人以上 400人以上 150人以上
公募数 500単位以上
流通株式数 20,000単位以上 2,000単位以上  1,000単位以上
流通株式時価総額 100億円以上 10億円以上 5億円以上
流通株式数(比率) 35%以上 25%以上 25%以上
時価総額 250億円以上
事業継続年数(取締役会設置) 3年以上 1年以上
連結純資産 50億円以上、かつ単体純資産が0以上 正であること
利益の額又は時価総額 [最近2年間の経常利益総額が25億円以上]または[直前期売上100億円かつ時価総額1,000億円以上] 直前期の経常利益が1億円以上
監査意見
  • 直前々期:「無限定適正」「限定付適正」
  • 直前期:「無限定適正」
  • 四半期:「無限定の結論」
  • 全期間:「虚偽記載」なし 
  • 直前期:「無限定適正」「除外事項を付した限定付適正意見」
  • 四半期:「無限定の結論」「無限定適正」
  • 全期間:「虚偽記載」なし 
単元株式数 100株
株式の譲渡制限 譲渡制限を行っていない又は上場の時までに解除となる見込み
株式事務代行機関 委託、又は受託の内諾を得ている
指定振替機関 取扱いの対象又は取扱いの対象となる見込み

形式要件と類似する用語は、実質審査基準です。