東証マザーズへ上場するためには、高い成長可能性を求めています。
そこで高い成長性は、どの程度の成長性になるのかの目安を、2019年と2020年に東証マザーズへIPOした会社の事例から検証してみました。
なお以下のデータにつきましては、IPOAtoZの中の人が誠心誠意、心を込めて、一心不乱に、頑張ってまとめたものですが、その完全性、正確性、適用性、有用性等に関し、いかなる責任も負わないことをご了解くださいますようお願いします。
今回は、サービス業編です。
2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業一覧
2019年と2020年に東証マザーズへ上場した会社の内、サービス業は、39社ありました。
株式会社識学、株式会社フロンティアインターナショナル、株式会社コプロ・ホールディングス、ギークス株式会社、株式会社フレアス、日本ホスピスホールディングス株式会社、株式会社エードット、株式会社ハウテレビジョン、株式会社ピアズ、ブランディングテクノロジー株式会社、株式会社フィードフォース、株式会社サイバー・バズ、株式会社インティメート・マージャー、株式会社ジェイック、株式会社トゥエンティーフォーセブン、株式会社ＡＬｉＮＫインターネット、INCLUSIVE株式会社、株式会社global bridge HOLDINGS、ＷＤＢココ株式会社、株式会社スポーツフィールド、株式会社ジモティー、ＡＨＣグループ株式会社、株式会社Kids Smile Holdings、株式会社きずなホールディングス、フォースタートアップス株式会社、株式会社リグア、株式会社リビングプラットフォーム、アディッシュ株式会社、株式会社NexTone、株式会社ＭａｃｂｅｅＰｌａｎｅｔ、株式会社グッドパッチ、株式会社Branding Engineer、ＫＩＹＯラーニング株式会社、株式会社さくらさくプラス、Retty株式会社、株式会社Fast Fitness Japan、株式会社インバウンドテック、ENECHANGE株式会社、株式会社東京通信、株式会社オンデック
（IPO AtoZ調べ）
売上ランキング
2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の売上成長については、平均で次のようになっています。
表１ 2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の売上成長平均
| 売上成長率（直前々期VS直前期)※ | 売上成長率（直前期VS申請期見込)※ | 売上成長額（直前々期VS直前期)※ | 売上成長額（直前期VS申請期見込)※ | |
|---|---|---|---|---|
| 平均 | 36.9% | 25.6% | 716百万円 | 630百万円 |
※売上成長率（直前々期VS直前期)：直前期の売上額が直前々期の売上額と比較して、伸長した比率
※売上成長率（直前期VS申請期見込)：申請期の売上見込額が直前期の売上額と比較して、伸長した比率
※売上成長額（直前々期VS直前期)：直前期の売上額と直前々期の売上額の差額
※売上成長額（直前期VS申請期見込)：申請期の売上見込額と直前期の売上額の差額
- 直前期が減収になった事例は、ゼロでした。
- 申請期の売上見込額が直前々期または直前期の売上額を下回る事例は、４例（INCLUSIVE株式会社、Retty株式会社、株式会社Fast Fitness Japan、株式会社インバウンドテック）ありましたが、すべてコロナの影響によるものでした。
表２ 2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の売上高の傾向
| 売上高の傾向 | 社数 |
|---|---|
| 直前々期 ＜ 直前期 ≦ 申請期見込 | 35社 |
| 申請期見込 ＜ 直前々期 ＜ 直前期 | 1社 |
| 直前々期 ＜ 申請期見込 ＜ 直前期 | 3社 |
高成長銘柄Top５
2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の売上成長についてのトップ５を次のような表でまとめました。
表３ 2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の売上成長トップ５
| 売上成長率（直前々期VS直前期) | 売上成長率（直前期VS申請期見込) | 売上成長額（直前々期VS直前期) | 売上成長額（直前期VS申請期見込) | |
|---|---|---|---|---|
| Top1 | 識学(138%) | 日本ホスピスホールディングス(124%) | Fast Fitness Japan(3,309) | さくらさくプラス(2,475) |
| Top2 | 日本ホスピスホールディングス(116%) | ＫＩＹＯラーニング(71%) | トゥエンティーフォーセブン(2,707) | 日本ホスピスホールディングス(2,356) |
| Top3 | オンデック(89%) | ハウテレビジョン(68%) | Kids Smile Holdings(2,248) | global bridge HOLDINGS(2,171) |
| Top4 | エードット(75%) | 識学(58%) | さくらさくプラス(1,910) | コプロ・ホールディングス(1,761) |
| Top5 | Kids Smile Holdings(73%) | global bridge HOLDINGS(57%) | フロンティアインターナショナル(1,482) | Kids Smile Holdings(1,723) |
低成長銘柄Bottom5
2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の売上成長についてのボトム５（直前々期～申請期までの間の決算数字で大きな成長を見せることができなかった会社）を次のような表でまとめました。
表４ 2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の売上成長ボトム５
| 売上成長率（直前々期VS直前期) | 売上成長率（直前期VS申請期見込) | 売上成長額（直前々期VS直前期) | 売上成長額（直前期VS申請期見込) | |
|---|---|---|---|---|
| Bottom1 | インバウンドテック(1%) | インバウンドテック(-32%) | インバウンドテック(30) | インバウンドテック(-964) |
| Bottom2 | ピアズ(6%) | Retty(-2%) | ハウテレビジョン(66) | Fast Fitness Japan(-223) |
| Bottom3 | ジェイック(9%) | Fast Fitness Japan(-2%) | フィードフォース(76) | Retty(-55) |
| Bottom4 | ブランディングテクノロジー(11%) | INCLUSIVE株式会社(-1%) | ピアズ(121) | INCLUSIVE(-17) |
| Bottom5 | ENECHANGE(11%) | 株式会社ＡＬｉＮＫインターネット(0%) | ENECHANGE(128) | ＡＬｉＮＫインターネット(0) |
営業利益ランキング
2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の営業利益成長については、平均で次のようになっています。
表５ 2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の営業利益成長平均
| 営業利益成長額（直前々期VS直前期) | 営業利益成長額（直前期VS申請期見込) | |
|---|---|---|
| 平均 | 111百万円 | 49百万円 |
営業利益成長額（直前々期VS直前期)：直前期の営業利益額と直前々期の営業利益額の差額
営業利益成長額（直前期VS申請期見込)：申請期の営業利益見込額と直前期の営業利益額の差額
- 直前期に赤字の会社は、8社ありました。
- 申請期の赤字見込みの会社は、4社ありました。
- 申請期の営業利益の見込が、直前期または申請期の営業利益より下回っている会社は、8社ありました。
表６ 2019年と2020年に東証マザーズへ上場したサービス業の営業利益の傾向
| 営業利益の傾向 | 社数 |
|---|---|
| 直前々期 ＜ 直前期 ＜ 申請期見込 | 28社 |
| 直前期 ＜ 直前々期 ≦ 申請期見込 | 3社 |
| 申請期見込 ＜ 直前々期 ＜ 直前期 | 1社 |
| 直前々期 ＜ 申請期見込 ＜ 直前期 | 4社 |
| 直前期 ＜ 申請期見込 ＜ 直前々期 | 3社 |
| 申請期見込 ＜ 直前期 ＜ 直前々期 | 0社 |
高成長銘柄Top５
| 営業利益成長額（直前々期VS直前期) | 営業利益成長額（直前期VS申請期見込) | |
|---|---|---|
| Top1 | Fast Fitness Japan(1,156) | 日本ホスピスホールディングス(466) |
| Top2 | トゥエンティーフォーセブン(669) | コプロ・ホールディングス(355) |
| Top3 | ジモティー(388) | ENECHANGE(352) |
| Top4 | ギークス(374) | ＫＩＹＯラーニング(276) |
| Top5 | INCLUSIVE(332) | global bridge HOLDINGS(202) |
低成長銘柄Bottom5
| 営業利益成長額（直前々期VS直前期) | 営業利益成長額（直前期VS申請期見込) | |
|---|---|---|
| Bottom1 | global bridge HOLDINGS(-458) | Fast Fitness Japan(-1,091) |
| Bottom2 | ENECHANGE(-415) | Kids Smile Holdings(-452) |
| Bottom3 | リグア(-96) | Retty(-386) |
| Bottom4 | Kids Smile Holdings(-89) | きずなホールディングス(-113) |
| Bottom5 | インティメート・マージャー(-60) | ＡＬｉＮＫインターネット(-32) |
まとめ
直前期の売上額が直前々期の売上額を下回った事例が無いことから、「高い成長可能性」とは、利益より売上の成長性を重視しているというのは間違いないようです。ほとんどの会社の申請期の売上予測が直前期の売上額より、低くなると開示した会社は４社（INCLUSIVE株式会社、Retty株式会社、株式会社Fast Fitness Japan、株式会社インバウンドテック）でした。その理由等を次のようにまとめました。
| 事業内容 | 減収理由 | |
|---|---|---|
| INCLUSIVE | メディアマネジメントサービス、広告運用サービス等 | 前期に発生した大型プロモーションキャンペーンの発生を見込んでいない |
| Retty | グルメ情報運営サービス | コロナの影響により、顧客である外食産業に打撃 |
| Fast Fitness Japan | フィットネスジムの運営 | コロナの影響により、店舗休業、また会員の退会休会が増加 |
| インバウンドテック | マルチリンガルＣＲＭ事業、セールスアウトソーシング事業 | コロナの影響により、外国人の入国制限があり、訪日外国人旅行者対応等の案件が急減 |
減収の理由が、コロナ等による一過性のものが原因であると判断されれば、東証マザーズへ上場するための「高い成長可能性」について否定されるような問題に発生しないと思われます。
なお東証は、2020年3月18日に「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた対応方針について」が公表されており、その中で「新型コロナウイルス感染症の影響が事業計画に適切に反映されているかどうかを審査（一時的な業績悪化は勘案して審査）」とあります。
